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2009/09/14

消費者理論:公理

ミクロ経済学で扱われる選好に関する仮定(公理)は以下の三つ ・完全性(Completeness);消費者は、財1:(x1,x2)と財2:(y1,y2)を比較可能である  例えば、ロシアンルーレットを用いて、成功したらお金が貰えるけど失敗したら死ぬみたいな選択肢はこの仮定の範囲外。例:(20%の確率で死ぬ, 100万円獲得)と(50%の確率で死ぬ, 1000万円獲得)。 ・反射性(Reflexivity);財1(x1,x2)は財1(x1,x2)と同程度に好ましい  同じ商品どうしを比較したらいつもそれは等価である。例外としては、幼児とか痴呆症のお年寄りなどは、この仮定を満たさないかも。 ・推移律(transitivity);財1(x1,x2)≧財2(y1,y2)で財2(x1,x2)≧財3(z1,z2)なら、財1(x1,x2)≧財3(z1,z2)。 *AをBと同等かそれ以上に好むことを”A≧B”と表す  この仮定は、時々破られる。例えば、100個の財を1~100まで全ての組み合わせで全部比較していったら、この仮定は守られないだろう。また、例えば、牛丼≧カレーの人が、前日に牛丼を食べていたら、次の日はカレー≧牛丼と変わるだろう。 人の消費行動において、推移律は必ず満たさなければならない必然的な性質かは明確で無い。 推移律が破られる生理的条件が明らかとなれば、仮定が補完されるのかも。。。 神経科学における意志決定の研究では、この3条件は満たされているのが常だなぁ

後日談(2021年に加筆・・・):この内容を実際にサルで調べたところ、お腹が空いているほど推移律がよく守られることがわかりました。当たり前と言えば、当たり前だけど、以外と気づかない盲点です。
https://www.nature.com/articles/s41598-017-02417-5

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